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資産三分法の優位性
2013-12-08 Sun 14:44
土地優位の時代があった。
やがて現金優位の時代がおとずれた。
前者をインフレと呼び、後者をデフレとよんだ。

知恵を手に入れることは難しい。
流布されている至言には、根拠のたどりようのないものも多い。
資産三分法(しさんさんぶんぽう)は、ユダヤ民族の法典とされる『タルムード』を出典とするとされているが、翻訳もなく、確かめようもなかった。

「富は常に三分法で保有すべし。すなわち三分の一を土地に、三分の一を事業に、残る三分の一を現金で。」

手近にあるA.コーヘン『タルムード入門』や、ヴェルナー・ゾンバルト『ユダヤ人と経済生活』などに当たってみるが、こうした卑俗なことは扱われていない。
聖典であり、法典なのだ。
東洋人には分かりにくい。

出典がはっきりしないまま、しかし知恵としては受け入れことはできる。

資産の分類も、三分の一というパラメーターも変える必要はないだろう。
かえてしまえば機能しなくなるからだ。
あれこれといじり回せば、長い年月の中で通用しなくなる。

五年十年の話しではない。

ハリー・マルコビッツにはじまる現代ポートフォリオ理論においては、土地を除外する。
金融資産であるREITは含まれるが、実物資産は排除される。
ノマド派(賃貸生活)は不動産を持たないことを優位と考えるのだろうから、フィナンシャル理論を適用し行動原理とすることが妥当だと考える。

現代ポートフォリオ理論に足を置くか、古代の知恵を重んじるか。

とりわけ現代日本の現状においては、不動産を除外しようがない。
直近のデータを見よう。
平成21年全国消費実態調査だ。

「二人以上の世帯の平成21年11月末日現在の家計資産は,1世帯当たり3588万円。
内訳をみると,宅地資産が1992万円で家計資産の55.5%を占め,そのほか金融資産が947万円,住宅資
産が523万円,耐久消費財等資産が127万円。」

家計資産のうち、宅地資産と住宅資産でおよそ70%を占める。

現代の資産運用の設計図には、実物資産は含まれていない。
家計資産に占める26%の金融資産のポートフォリオをいかように組んでも実物資産が足を引っぱる。
日本人がいっせいに不動産の比率を下げに取りかかれば、結果大幅な下落によってあるいは比率は下がるかもしれない。

今現に暮らしている住いをぶった切ることはできない。
実物資産の欠陥は、安全装置がついていないことだ。
金融資産は、ぶった切ることができる。

それを優位性と判断できるかどうかが問題だ。

2008年のリーマンショック時には、先進国の株式市場はおよそ40%下落した。
いざとなれば、ロスカットできるのが金融資産。
しかしぶった切ることができないことが長い年月の中では勝利することもある。

先は誰も分からない。

地価は宅地において、1991年をピークとして三分の一、四分の一に低下した。
現金の時代となった。
しかしいつからか逆転がはじまるかもしれない。

くり返そう、先のことは分からない。
あれこれとポートフォリオをいじり回す戦略が時代を超え通用するとも思えない。
知恵が生きてくるのはそうした長い年月においてだ。
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